2011-04-19 (Tue)
宮崎県日向市に住むわたしは東日本大震災の後、
以前よりさらに現実的な問題として日向灘大地震の可能性を心配している。

日本経済新聞の詳細な記事によれば

「東海、東南海、南海の3つのプレート型地震が連動して起きると、宮崎県沖の日向灘でも地震が同時発生して巨大地震となる恐れがあることが7日、文部科学省の研究プロジェクトの成果でわかった。
想定4地震の断層は長さ700キロに達し、マグニチュード(M)9クラスの巨大地震になる可能性もある。

 海洋研究開発機構や東京大、京都大などが参加する「東海・東南海・南海地震の連動性評価」が成果をまとめた。

 研究成果について政府の中央防災会議に伝えており、2012年にもまとめる3地震連動を想定した対策大綱づくりに反映される見通し。

金田義行・海洋機構プロジェクトリーダーは「300~400年周期で4地震が連動している可能性が高い。防災対策は最悪のケースを想定すべきだ」と話している。

今後30年以内に発生する確率は東海地震が87%、東南海地震が70%、南海地震が60%とそれている。
政府の中央防災会議は3地震が連動した場合、死者2万8000人、建物の全壊が56万棟を超えると想定している。」

被害予想の全容が東日本大震災と不気味に一致している。


ところがNature誌において
東京大学のGeller教授は
Shake-up time for Japanese seismology( 日本の地震学を刷新すべき時)として以下のように書いている。

It is time to tell the public frankly that earthquakes cannot be predicted, to scrap the Tokai prediction system and to repeal the LECA.
All of Japan is at risk from earthquakes, and the present state of seismological science does not allow us to reliably differentiate the risk level in particular geographic areas.

国民に地震の予知は不可能だと率直に話すべき時である。
日本全国に地震のリスクがある。

We should instead tell the public and the government to 'prepare for the unexpected and do our best to communicate both what we know and what we do not.
And future basic research in seismology must be soundly based on physics, impartially reviewed, and be led by Japan's top scientists rather than by faceless bureaucrats.

地震学研究は物理学に基づき健全に行われるべきであり
顔の見えない官僚ではなく
優れた科学者によって主導されるべきである

と厳しい言葉で締めくくっている。

Robert J. Geller
Department of Earth and Planetary Science, Graduate School of Science, University of Tokyo, Tokyo 113-0033, Japan.)
ネイチャー誌ゲラー論文

地震予知とはいったい何なのであろうか?

いずれにしても日本全国、予測不可能な大地震に備えよ、ということに違いない。
当院でも大地震、大津波への現実的な対策を考えてはじめているところであります。


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