2010-02-21 (Sun)
国際医療福祉大学の武藤正樹教授によれば
大腸がん手術のため2週間入院した1人の患者に医師が費やす時間700分のうち、書類作成やカルテ記載など医療クラークに頼める仕事が36%(248分)あったという。
(メディカルウエーブ2月19日)

病棟に医師が10人いる病院では事務業務を見直せば3人以上パワーが増えることになる。
もしくは仕事が3割以上楽になる。

これに対し大きな病院では医師事務作業補助体制加算がアップし810点になる。

これでなんとか医療クラークが必要最低限雇えるのではないかしらん。
(普通の開業医にはこの補助はない)

このような事例からもさまざまな医療現場での医師の業務の無駄がある。
医師の進路について適正な配置を行えば
現在すでに医師は過剰であると思う。
今年から各大学の医学部の定員増が実施されるがどうなのだろうか。

病院運営者からすると医師過剰は医師をリクルートしやすくなり、悪くない。
しかし医師が過剰になり医師人件費が下がっても医師の数が多いと出来高制下では医療費総額は下がりにくいのは自明だ。
若い医師にとっては厳しい時代が待っていると思う。

優れた人材の宝庫である日本人医師の弱点は英語による医学教育を受けていないため、将来医師過剰が顕在化した時に外国で職を求めることが難しいことである。
会話が出来れば良いというレベルではない。
英語の医療文書を短時間に大量に読み、診断治療を筆記、口述できなければならない。

これを平均的な医師が自分で身につけるのは難しい。

(シンガポールやタイで見る限り、患者さんとは現地語で話し、英語でカルテを書くことは余り違和感なく出来ると思う。英語ベースで医療が出来れば外国人患者を受け入れやすいし、このことが国の医療を潤せば優秀な医師の海外流出を抑制することにもなるようだ。)

突飛かもしれないが、
猪口孝東京大学名誉教授的に発想すれば

(「英語は道具力」 猪口孝著 西村書店
上級公務員試験における英語検定を大幅に増やし、昇進にも英語試験を義務付ける。
採用試験もコンピュータを使って英語論文を試験会場で書く。
英語・日本語で意見を発表し、試験官の質問に英語で答える。
なぜなら東アジアサミット15カ国のうち会議で通訳を入れているのは日本だけという笑えない現実があるからである。)

東京大学医学部が6年間の教育をすべて英語に切り替えるか
(国際教養大学などでは出来ているので東大に出来ないはずはない。他の大学も倣うだろう)
医師国家試験を英語化するのが
若い人には厳しいけれど最も良い贈り物かもしれない。

医学部の優秀な若者は必ずそれを乗り越えて世界に羽ばたくと思う。

当ブログ参照記事 医師不足
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